各種制度について
入社後まず、約10日間の導入研修があります。
ここでは社会人としての自覚を持たせ、基礎知識やビジネスマナーを習得し、さらに会社の組織や仕組み・製品について理解を深めてもらうことを目的としています。
導入研修後、それぞれの研修先で6月末まで実地研修を行います。
ここでは、実務知識を身に付けさせることの他に、各部署の役割を理解させ、多くの先輩社員とコミュニケーションを取ることにより、今後の業務に役立てる目的があります。
7月より、それぞれの部署へ配属となります。
配属後3か月を目安にフォローアップとして、1泊2日の宿泊型 研修を行います。
ここでは、入社時の研修で習得した知識・能力及び配属後の業務に関する振り返りを行うほか、現時点で必要なスキル・知識を把握することを目的としています。
また、宿泊研修を通して、新入社員同士の親睦をさらに深め、モチベーションアップを図っています。
新管理職・中堅・若手・女性社員を集め、年に１回宿泊型研修を行っています。
現在の自分の状況を知ることにより、今後の目標設定を行ったり、管理職・中堅・若手・女性 それぞれの階層にあったスキルやノウハウを学んでもらいます。
また、食事会やスポーツレクリエーション等を通して、他部署と交流し、連携を深めることで、今後の業務の円滑化にも繋げています。
関連会社や施工現場・展示会などの視察を行い、製品の構造や操作方法、施工方法や維持管理についての理解をさらに深める目的があります。
施工中の出来事などを含めた概要説明を受け現場施工について詳しく理解することができました。
関連会社や施工現場見学及び工場見学などの視察を行い、それぞれの国の働き方について学び、国際交流を深める目的があります。
日本ではなかなか見ることがない地熱発電所を興味深く見学しました。ニュージーランドは総発電電力量の約8割が再生可能 エネルギーによるもので、環境問題へ積極的に取組んでいるという印象を受けました。
社員の自己啓発を会社が支援します。
受講費用の約3/4を会社が支援し、幅広い分野の中から選択可能です。
業務に必要な資格については資格取得費用を会社が支援します。
また、資格によっては資格手当があります。
賞与7月と12月に支給。人事考課・出勤率・会社への貢献度等により支給金額が決まります。また、会社の業績により6月に期末賞与が支給される場合があります。
時間外手当時間外に発生した労働に対して残業代が支給されます。
住宅手当マイホームを購入された方、借家の方などに住宅手当が支給されます。
※いずれも世帯主である事が支給条件となります。
通勤手当マイカーや公共交通機関等を使用した通勤者に対して、通勤手当が支給されます。
家族手当配偶者やその他親族に対して支給されます。
※いずれも所得税法上の扶養が支給条件となります。
資格手当土木・電気施工管理技士、技術士、建設業経理士、技能資格（機械加工・溶接・塗装）などの資格所有者に対して、資格手当が支給されます。
退職金社内規定により、勤務年数に応じた退職金が退職時に支給されます。
確定拠出年金退職金制度の一部として確定拠出年金を導入しています。会社が拠出する年金制度で自身で拠出金の運用方法を決定できます。
また、自身の給与から拠出を追加（マッチング拠出）することもでき、将来の資産形成に役立ちます。
資格取得助成会社が奨励する資格に対して、取得に関する費用（受験料・申請費・講習会受講料など）を会社が支援しています。
通信教育助成スキルアップを目的とした通信教育（コース選択制）の受講に関して、受講費用の一部を会社が支援しています。
部内活動費の助成社内旅行などの部内活動費用を助成しています。
クラブ活動助成ソフトボール部・サッカー部に対して活動費用を助成しています。
スポーツ観戦チケット配付ソフトバンクホークス、サガン鳥栖、佐賀バルーナーズのスポンサーであり、ホームゲーム時は抽選で観戦チケットを配布しています。
奨学金返還支援社員の精神・経済的負担を軽減し、安心して働ける環境を整備しています。
育児短時間勤務制度法定の育児休業に加え、中学校始期に達するまでの子を養育する従業員対して短時間勤務（6時間勤務、出勤退勤を30分単位で自由に選択）を認めています。
※会社での雇用期間が1年以上であることが申請条件となります。
保育施設との提携県内3ヶ所・県外1ヶ所の保育施設と利用提携を締結し、社員の子が優先的に入所できる環境を整備しています。
ペアトランスファー制度配偶者（婚約者）の転勤先や勤務地の同地区に異動申請ができます。
※異動申請先に支店・営業所があることが条件となります。
退職者復職制度結婚や出産・育児・介護等、やむを得ない事情により退職した方が、これまで培ってきた経験やスキルを活かして働くために復職することができます。
職掌選択制度入社し一定期間後、総合職・限定総合職・一般職から職掌を選択することが可能です。
限定総合職とは、勤務地又は職種（設計・製造・営業・工事など）を限定出来る職掌です。
★近年、一般職から限定総合職へ職掌変更し、キャリアアップを目指す女性社員も増えています。